ベッドにも搭載される「自動運転」とはどんな技術？
AI（人工知能）が徐々に普及する現代では、自動運転システムも革命的な進化を遂げています。自動運転と聞くと、自動車をイメージしがちですが、建設業界や物流、清掃などさまざまな分野で活躍する技術です。こちらの記事では、多方面で活用されつつある自動運転技術について詳しく解説します。
自動運転システムとはどんな技術？
自動運転システムとは、端的にいえば「機械が自立的に運転や制動を行う技術」のことです。ひと口に自動運転システムといっても、実際にはさまざまな種類があります。近年は自動車業界で研究が盛んに行われており、日本の自動車に搭載される自動運転システムは、SAE（国際自動車技術会）の定義に合わせて、6つのレベルに分類されているのが特徴です。
自動運転システムが導入されていない自動車を「レベル0」とし、現在実用化されている自動ブレーキや車間距離・車線の維持に関する自動化はレベル1に該当します。レベル5は完全自動化を表しており、搭載時期は未定です。自動運転システムは、将来的に自動車だけではなく飛行機や船などの乗り物にも導入が検討されています。
自動運転の技術は乗り物以外でも活躍する
乗り物に搭載されるイメージが強い自動運転システムですが、乗り物以外でも応用されています。自動車や飛行機、船といった乗り物に自動運転システムを導入するには、さまざまな法規をクリアする必要があるため、スピーディーな実現は困難です。しかし、農機具や倉庫内で走るロボットなどは、私有地で活用するものであり応用化が比較的スムーズに進むでしょう。
自動運転技術が乗り物以外に搭載された一例として、電動リクライニングベッド（Active Sleep BED）が挙げられます。パラマウントベッドでは、平らに眠るのではなく、角度をつけて眠る「入眠角度」を提案しています。例えば、ベッドの背を少し上げると、呼吸が楽になるなど、自分にとって心地よく眠りやすい角度で入眠をサポートします。入眠角度で眠ったことを感知すると、心地よい眠りに必要な寝返りをうちやすくするため、自動運転でゆっくりとベッドがフラットな状態になります。
さらに起床時にはベッドの背が動き、自然な目覚めを促します。起床時刻の設定が可能なため、アラーム音で無理やり起こされる朝とは異なり、快適な睡眠が得られる仕組みです。Active Sleep BEDの詳しい説明は、こちらのページからご覧いただけます。
⇒Active Sleep BED(アクティブスリープベッド)｜Active Sleep(アクティブスリープ)公式サイト
自動運転で期待される効果は？
国土交通省では、自動運転の実現に向けた取り組みを行っており、2020年4月1日に改正道路交通法が施行されました。改正道路交通法では、自動車の自動運転技術の実用化に対応するための規定が整備されています。このように、自動運転システムがさまざまな分野に導入されるのは、多くの効果が期待されるためです。続いては、自動車における自動運転システムによって期待される効果について解説します。
- 交通事故の減少や渋滞の緩和が期待できる
- 運転の快適性が向上しやすくなる
- 保険料の軽減が期待できる
- 高齢者の移動支援につながる
- 公共交通機関にも利用できる
- 物流コストの削減につながる
交通事故の減少や渋滞の緩和が期待できる
日本で発生する交通死亡事故の多くは、運転者の違反が原因といわれています。自動運転が導入されると、周辺にある車両や前方確認を自動で行ってくれるため、危険回避が可能です。自動での危機回避により、交通事故が起きる確率の減少が期待できます。
また、自動運転では最適な車間距離を取り、適切な車線を自動的に選びながらスムーズな運転が可能です。日常的に渋滞が発生する原因のひとつとして、適切な車間距離を取らないことにより、先行者がブレーキ操作を行い、それが後続車へ連鎖することが挙げられます。自動運転によって正確な速度制御が行われると、車間距離に起因する交通渋滞が緩和される可能性が高いでしょう。
運転の快適性が向上しやすくなる
自動車での長距離運転は、ドライバーに負荷がかかります。例えば、大型連休で遠方に移動する際に自動車を使うと、大渋滞に巻き込まれて余計に疲れてしまうこともしばしばです。しかし、自動運転車であればドライバーの負荷が軽減されるため、快適に移動できるようになります。また、自動運転では人間の操作でありがちな加減速がありません。渋滞の緩和と合わせて、CO2の削減も期待されるため、環境に優しい社会の実現も見込めるでしょう。
保険料の軽減が期待できる
一般的に自動車の任意保険では、無事故で満期を迎えると等級が上がります。等級が上がるほど保険料の割引率も高くなるため、自動運転の普及によって交通事故が減少すれば、保険料も下がる可能性があります。実際、自動運転技術の1つであるAEB（衝突被害軽減ブレーキ）を搭載している自動車は、割引が適用されることがあります。
高齢者の移動支援につながる
高齢化社会が進む昨今、高齢ドライバーによる事故が後を絶ちません。こうしたリスクを避けるために、早い段階で免許を返上するドライバーも少なくありません。しかし、自動車での移動が浸透している地方では、自動車がない暮らしは不便なことが多いです。そこで、自動運転システムを搭載した自動車が使えるようになれば、高齢者の行動範囲が広がり、買い物や通院など、日常生活においても役立ちます。
公共交通機関にも利用できる
自動運転のレベルが上がると、無人で乗り物を運転できます。こうした技術は、同じ道を定時運行する公共交通機関に最適です。また、近年赤字運行が続いている地方の路線バス会社の人件費も抑えやすくなります。国土交通省では、すでに中型自動運転バスの実証実験を開始しており、実用化の可能性は高いといえます。
また、カーシェアリングに対する期待も高まっています。完全自動化が進めば、自動で駐車場への回送が可能です。さらに、レンタルから返却に関するすべての手続きもITを通して行えば、スマホで簡単にカーシェアリングができます。このように、自動運転の普及は自動車の価値観に大きな影響を与えており、所有していた時代からシェアする時代へと変化しつつあるといえるでしょう。
物流コストの削減につながる
インターネットが普及した影響で、通販を利用する方が増加しました。通販利用者の増加に伴い、物流業界は人手不足に陥っています。人手不足といった物流に関する問題にも、自動運転は貢献します。国土交通省と経済産業省は、「トラックの隊列走行の社会実装に向けた実証」を民間業者に委託して進めてきました。2021年2月22日には、新東名高速道路にて、後続車無人隊列走行を実現しています。
自動運転の自動車はいつ実現する？
自動ブレーキや車間距離維持など、自動運転技術の発達により、これまでの生活では考えられないほど便利な時代が訪れています。しかし、自動運転技術は発展途上の分野です。完全自動運転を目指した取り組みが行われていますが、いつ実現するのか気になる方も多いでしょう。
自動運転技術は、6つのレベルに分けられます。それぞれのレベル別に、実用化が見込まれる自動運転技術は以下の通りです。
| レベル0 | 全く自動運転技術が取り入れられていない状態 |
|---|---|
| レベル1 | 自動ブレーキや車間距離・車線の維持 |
| レベル2 | 高速道路におけるハンドルの自動操作（自動追い越し・自動合流・自動分流） |
| レベル3 | |
| レベル4 | 限定地域における無人自動運転移動サービス・高速道路での完全自動運転 | レベル5 | 完全自動運転化 |
これらのレベルのうち、レベル1はすでに実現し、市販の自動車に搭載されています。またレベル2やレベル3も、一部市販車への搭載が始まっており、完全自動運転は徐々に進んでいるといえるでしょう。
レベル4の無人自動運転移動サービスに関しては、2022年度を目処に限定地域もしくは限定された車両での実現を目指して取り組みが行われています。2025年以降を目標としているのが、高速道路でレベル4の自動運転を搭載したトラックの運転や隊列走行です。さらに、協調型システムを導入し、さまざまなエリアで発生する混在交通下におけるレベル4の自動運転も目標とされています。
期待される完全自動化ですが、実現の時期は未定です。実現するためには、技術開発に加えて法制度の整備も求められます。日本では、2020年4月に改正道路交通法と改正道路運送車両法が施行されました。これによりレベル3の自動運転を導入した自動車が解禁され、公道での利用が可能になりました。しかし、あくまでもドライバーが運転の責任を背負う形であり、レベル5の導入には該当しません。また、国内だけではなく国際法の整備も必要であり、完全自動運転化の実現には多種多様なハードルがあります。
自動運転の課題
近年急速に発展を遂げている自動運転により、さまざまな環境が変わりつつあります。完全自動化に向けて、自動車業界全体で開発競争が進んでいますが、未だ多くの課題が残っています。従来の生活と大きく変わるため、不安を抱える方も多いでしょう。続いては、自動運転が抱える課題について解説します。
自動運転車における責任の所在
自動運転の普及は、交通事故の減少をもたらすといわれています。しかし、完全に交通事故がなくなるとは限りません。人間の操作が必要なレベル2までは、交通事故の責任がドライバーにあるとされています。レベル3以降になると、自動運転システムが運転操作の主体となるため、責任を負うのもシステムです。
ただし、ドライバーにも安全運転義務があり、システムが介入要求した場合はドライバーが対応しなければなりません。そのため、ドライバーが責任を負うケースも考えられます。ドライバーが予知できない不具合により交通事故が起これば、メーカーが責任を負うなど、責任の所在を判断するのが非常に困難です。レベル5の完全自動化になれば、操作の主体はシステムに移ります。完全自動化された自動車で交通事故を起こした場合、操作に関与しないドライバーが責任を負う必要があるのかという点は大きな課題です。
国際的な法整備
日本は、1949年に作成されたジュネーブ道路交通条約の加盟国です。
そのため、国内における道路交通法は、ジュネーブ道路交通条約に沿ったものでなくてはなりません。ジュネーブ条約では、完全自動化が認められておらず、運転者が必要と定められています。2020年に施行された改正道路交通法では、レベル3の自動運転に関する決まりが定められており、運転手がいつでも操作できるという意味で、ジュネーブ道路交通条約との適合性がありました。レベル4以上の自動運転についてはシステム主体の操作であり、ジュネーブ道路交通条約に適合する法整備は困難です。
しかし、日本に限らずジュネーブ道路交通条約に加盟している国の多くで、自動運転開発が進められています。こうした状況を踏まえて条約の見直しも進んでおり、今後はさらなる法整備が期待できるでしょう。
ハッキング対策
自動運転は、ソフトウェアによって制御されます。万が一、ハッキングされてしまえば、ドライバーの意思とは関係のない操作が行われ、自動車を暴走させたり大渋滞を引き起こしたりといった事態が起こりかねません。ハッキングによって、社会インフラを麻痺させることも可能です。安全に自動運転を利用するためには、ハッキング対策が必要です。IoTが普及している昨今、自動車に限らずさまざまなアイテムに関してもいえることです。
また、ハッキング対策は盗難などの犯罪対策にも繋がります。これまでは、ピッキングによる盗難被害が主流でしたが、自動運転化に伴い、ハッキングによって一度に複数の自動車を盗むという手口も考えられます。従来の考え方では到底追いつかないような犯罪が起こる可能性があり、国際的なハッキング対策が必要です。現在、国連で自動車サイバーセキュリティに関するガイドラインが設けられており、自動車メーカーではガイドラインに沿った車両開発を行っています。
世界規模で研究が進む自動運転技術
自動車業界を中心に研究開発が進む自動運転技術は、メーカーはもちろん世界各国が完全自動化の実現に向けて取り組みを進めているのが現状です。
こうした、自動運転の波は、自動車業界だけではなく、乗り物以外にも大きな変化をもたらしています。例えば、電動ベッドに搭載された自動運転を活用することで、利用者の状態や寝相に合わせて、ベッドを最適な角度に調節することが将来可能になるかもしれません。自動運転は今後も技術革新にともない、さまざまな業界や分野において普及していくことが予想されます。
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